どの業界でもそうですが、探偵でも詐欺のようなタチの悪い会社が存在し

探偵でも詐欺のようなタチの悪い会社が存在

どの業界でもそうですが、探偵でも詐欺のようなタチの悪い会社が存在するので、依頼するなら事前に情報を集め、信用できそうな会社を選ぶことが大切です。

ごく普通の素行調査(浮気等)でも、しっかりした証拠を得るには時間がかかることもあります。
調査に要する時間と代金は、納得いくまで説明を聞いてから契約を交わすと良いでしょう。

今更なのでぶっちゃけちゃいますが、うちの主人の浮気行為は、ほとんど病気なみに身についたもののようです。どうも私と交際しはじめた頃も含めて、相手も複数。
常習だったんですね。

終わったものまで糾弾する気は既にありません。
浮気癖は直らないって言いますよね。限度があると思うんですよ。

謝られてもこれから一緒にいる価値すらないような気がして、離婚という選択肢を選ぼうと思っています。探偵業者の電話にかかってくる相談の過半数は、素行(不倫)調査ではないでしょうか。探偵がどんな仕事をしているか、浮気調査の場合で解説します。

普通の調査では、勤務先や居住地といった個人情報をベースに、対象の追跡を行います。対象に気づかれては元も子もないので、浮気相手と会う時間がありそうな日に絞って後を追い、相手の浮気の証拠を抑えるのです。

昔はどうあれ、現在は探偵と興信所の違いは名前だけです。
双方とも探偵の業務を行うという点では違いがありません。ですから、不倫の調査をしてもらう分には、同じと考えて問題はないでしょう。

とはいえ、得意とする分野については調査スタッフや会社によっても変わってくるでしょうから、契約前に把握しておきたいものです。私がどうやって浮気者の嘘を見抜いているかお教えしましょう。簡単です。いつもと同じようにサラッと訊いてみるのです

普通のひとは何かを隠そうとしたり嘘をつくときは、カラ威張りのように不自然な態度で短く答えがちですからね。ちょっと質問しただけなのに、懇切丁寧に細かいことまで話しだすのも疑わしいです。
やましいと思っているほど、沈黙を埋めるように、よく話しますからね。

視線もキョドりますし、目線を追うと分かります。こちらが落ち着いているほど効果的です。不倫の理由にしばしば挙げられるのは、ワンパターンな結婚生活から逃げ出したかったというものです。

異性として恋愛対象になるという気持ちの高まりが不倫行為の都合の悪い部分を打ち消してしまうのです。

そんなことにならないよう、お互いの話に耳を傾け、我慢したり苦しいと感じていることは何かを話し合う姿勢も大事です。

興信所や探偵社で行う浮気調査には、成功報酬タイプ

興信所や探偵社で行う浮気調査には、成功報酬タイプもあることを覚えておくと良いでしょう。
証拠がなければ調査料金の請求もなくて、得だと思う人もいるかもしれません。
しかし、調査対象が浮気しているかどうか微妙な場合や、長期間にわたる調査が必要な場合はお断りというパターンもあるようです。

さらに、これが一番多いケースなのですが、首尾よく証拠を入手できた際は意外な高額請求になる場合もあるので注意してください。不倫調査を頼む際は、結局のところ何を主眼に調査してもらうかをきちんと話し合っておく事が非常に大事です。

パートナーの不倫に歯止めをかければ済むのか、確たる証拠を掴んで離婚したい(裁判も考慮)などは、はっきりさせておかなければなりません。

依頼している(期待している)内容によって、探偵の調査内容に違いが出てくるため、自分の希望をよく伝えておくことが大切です。

探偵社の調査員が尾行に利用するものとして、かつては無線発信機を使用していたのですが、少し前から衛星を使ったGPSを活用する探偵社が増え、旧発信機の時代に比べると尾行失敗(失尾)の確率を下げるのに役立っています。いまどきのGPSの精度はとても高く、コンクリート製ガレージの内側等でもなければ相手車両の発見は容易になりました。

そんなGPSを設置できれば、追跡調査の確実性は著しく増すのです。
パートナーの不倫で悩んでいるなら、すぐに探偵業者に依頼しないで、まずは業者が行う無料相談を試してみるというのもありだと思います。裏切られているかもしれないショックで気が動転しているのに、見聞きもしたことのない業者に個人情報を伝えて調査してもらうのは、いささか心配でしょう。そのような不安を少しでも減らすために、とりあえず無料で相談し、信頼しても良さそうだと思ったら依頼するのです。

社内恋愛が多いせいか社内不倫も少なくありません。しかし、もしバレても、不倫に強要などのパワハラやセクハラを伴わない限り、個人の問題が理由で解雇することは難しいといわざるを得ません。ただ、職場の規則やパートの契約書などの、職場の風紀秩序を壊乱したか、そのおそれがあるというところに抵触すれば解雇もないわけではありません。

せいぜい上司から注意される程度で、厳しいお咎めはなしで済んでいるようです。
悪質な探偵業者であることを見抜けずに利用すると、満足な調査が行われなかったり、お金を溝に捨てるようなはめになります。詳しい話をきいてみるつもりで営業所を訪れたのに、料金や作業に関する説明が不十分だったり、不安な気持ちにさせて無理に契約させる事業者は危ないと思ってよいでしょう。
断ったり、返事を保留にして帰ったあとで、再三にわたり電話をかけてくるのは悪質な業者の常套手段といえるでしょう。

しっかりした探偵社なら、けしてそのような行為はありません。
離婚すると、浮気経験のある親というのは子の親権を奪われやすいと誤解されがちです。
ただ、それは思いこみ的なものも大きいように思えます。
子供の親権というものは、裁判では子供と生活上きちんと接しているか(同居が前提)や、育児への参加度合いなどを重くみる傾向があります。

つまり、子供の生育に適した環境かを最も重要なことと考えているようです。
婚姻外の不倫関係であっても、出生した子どもの認知請求をする事は可能です(民法779条)。
戸籍に名前が記載されるだけでなく、子の養育費の支払いにも関わるため、子供とその親にとっては大事な手続きでしょう。

すでに別れていたり、認知するしないで揉めた場合には、家裁に訴えることもできます。
子供なんて出来てしまったら大変ですから、関係を解消できなければ、長い将来にわたって多大な支出も覚悟しなければなりません。

興信所に調査してもらい、不倫の証拠を見つけて不倫にストップをかけるまでいったのに、なぜか再び浮気することもあります。退社時刻から帰宅までの空白時間が長くなったとか、携帯電話を肌身離さず持つようになったりで、浮気が判明し、またかと落胆するケースは多いようです。

その前の浮気に対する処罰が向こうにとって甘いものだったこともありえますから、二度目や三度目ともなれば更なる厳格な対応が不可欠です。
パートナーの不倫の調査を興信所に依頼したあと、相手にバレたりしないか心配になりますよね。
ただ、探偵は便利屋と違って専門家ですし、察知されることはまずないはずです。また、意外なところでは、調査を依頼したことで依頼者の態度が普段と変わってしまい、気付かれてしまったという事例もあります。

調査が完了するまでは、いつもと同じように生活するようにしましょう。
不倫がわかり、これから離婚裁判や慰謝料の請求などを行う際は、浮気の証拠が不可欠です。一例を挙げると、肉体関係があると客観的にわかるような手紙やメール類、ラブホや不倫相手宅に通っているときの写真、交際相手と交換した念書、旅行メモ等です。それに、スマートフォンのメール、LINEのトーク履歴を証拠採用するケースがあります。不倫の追跡調査を探偵業者に依頼するにしても、それにかかるコストは非常に重要な問題だと思います。

探偵社の多くが、相談までは無料だが

最近の探偵社の多くが、相談までは無料というシステムをとっており、見積もりなしに契約することはないので安心です。

見知らぬ会社に一人で行って、もし悪質な業者だったらと不安に思う人もいるかもしれません。
それなら、営業所のかわりに、一般人の往来が多い喫茶店やファストフード店などで打ち合わせさせてもらうのも手です。

不本意な契約の防止にもなるので安心です。
浮気の確固たる証拠を提示できない場合、裁判などでは苦戦を強いられるでしょう。
なぜなら、裁判所で浮気の事実を認めないこともあるからです。
「疑い」レベルではクロ扱いされないということですね。
そんなときこそ決定的な証拠を見せてやる必要があります。

思い違いで離婚裁判や慰謝料請求なんてことは本意ではないはず。
だからこそ、信頼できる調査結果を入手するほうがいいでしょう。
単純作業に思われがちな浮気の尾行というのは、調査する相手と親しいほど露見しやすいですし、自分か相手が激昂するといった不測の事態が起こる可能性も想定しておかなければいけません。探偵業者でしたら、幅広い年齢層の調査員と、対象を警戒させずに不倫調査を行う技術があるので、顔見知りの素人がやるより安全かつ確実に目的を完遂することができるのです。探偵と便利屋って探したり尾行するだけなら一緒じゃないの?と言われてしまいました。

答えはノー。

歴然とした法律上の違いがあることにお気づきでしょうか。
何でも屋とか便利屋と呼ばれる仕事は普通の会社と同じように始められますが、探偵業は個人であろうと法人であろうと、所管の公安委員会あてに、探偵業法に則って誓約書や身分を明らかにする書類と共に開業届を出し、正式な認可を受けるまでは開業できません。

管轄官庁による管理が必要なほど専業で調査業務を行う探偵社だからこそ、安心して任せられるのではないでしょうか。

テレビでは個人の私立探偵がよく登場しますが、探偵を頼むときは、探偵会社に依頼するのがやはり一般的ですね。

代金に見合った仕事をしてもらうためには、複数を比較することが大事だと思います。とりあえず料金体系や業界相場あたりは知っておきたいものです。

法外な請求をしてくるような悪徳業者に当たらないようにするには、こういった予防が不可欠だと思います。複数の探偵業者が存在する以上、競争というものが発生します。その中で、相場より安く請け負うところや浮気調査なら一律いくらなどと謳う業者も増えてきました。

ただ、状況に応じて追加料金が必要な例も多いので、調査を依頼する前に、そういった疑問点を解消し、最終的に割高だった!なんて結果を招かないようにするべきです。不倫相手の奥さんから、慰謝料を求める内容証明郵便が届くことは浮気の場合、当然ありえることです。ひとくちに慰謝料といっても、先方夫妻が結婚を継続するか否かで変わってくるものです。

 

その時点で離婚していないのに一般的ではない多額の慰謝料を要求された際は、冷静になって、弁護士に入ってもらうほうが良いでしょう。
浮気されたことによって心に傷を負った人のメンタルケアを行う相談員がいるのをご存知でしょうか。専門家の手を借りて不安やマイナスの感情を取り去りながら、心の傷を癒し、前進していけるのです。不倫という許しがたい理由でパートナーと別れてからも人間関係をうまく構築できなかったり、将来に対して消極的に考えてしまうような人も少なくないです。

もし離婚せず、夫婦関係の修復をはかる際も、カウンセリングは相談はもちろん緩衝材としても良い効果を発揮します。パートナーの浮気に気づいたときは、ベストな対応をするべく、心を落ち着けるのが先決です。

もしあなたが相手の不倫を赦すことができないなら、やはり離婚や慰謝料なども勘案しなければいけません。

一人で考えても埒が明かないので、二人で会って、これから先どうしていくか話をしておきましょう。探偵業者を選ぶなら、事前に評判をチェックすることが不可欠だと思います。
評価が低いところでは、請求される料金の明細が不明確だったり、いい加減な仕事で報告書をでっち上げるなんてことも、なきにしもあらずです。

一定以上の評価を得ている業者なら、悪質な請求をつきつけられる可能性もないわけですし、不倫調査のような秘匿性の高い仕事も安心して頼めるでしょう。いざ浮気調査を探偵に依頼するとなると、調査対象者の関係先をあたって情報を集め、第三者(依頼主)に報告する調査業自体、法律に抵触しないのかと心配する方もいるようです。

現行の探偵業者は「探偵業法」の範囲内で業務を行っているので、その点では極めて安全です。
2000年代中頃にこの法律が制定される前は、探偵の業務に関する全国共通の規定というものがなく、個人情報を悪用した犯罪や、不適切な営業(契約)などの問題を防止するべく制定されたものです。完全に配偶者の浮気をやめさせ、相手と手を切らせる方法としては、明確な浮気の証拠をつかみ、双方に慰謝料の支払いを求めるのが有効です。

浮気している当人たちはゲームのつもりだったり、あまり深く考えていないという実態もあります。賠償を求めることで、自分たちがしたことを実感させるというわけです。興信所や探偵選びで迷ったら、とりあえず優先すべきは探偵社の所在地です。

ほとんどの人は自宅から通勤圏内でしか動きませんので、地域を頭の隅に置いて、ウェブで探してみると候補がおのずと絞れてきます。

さらにクチコミや規模などで選定し、電話をかけて、依頼したい旨を伝えてみましょう。現場の人と話をしてみないことには、良さそうな探偵社かどうかなんて判断しようもないです。
電話から最初の一歩を踏み出しましょう。

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